3月11日の東日本大震災は「ユネスコ世界寺子屋運動」の実施地でも新聞やニュースが多くのページを割いて、連日のように報道されました。普段は日本の皆さまからの募金で寺子屋運営をしている村人たちは、日本の悲惨な状況に衝撃を受け、日本の募金者やスタディツアーでホームステイをした学生たち、そして一緒にプロジェクトを実施している日本人スタッフなどを思い浮かべ、「今までたくさんの支援をもらったのだから、何か自分たちにできることを」と、日本人のために募金活動を開始しました。

インドでは、寺子屋のある45村で村人の発案により募金活動が行われました。寺子屋の運営を担う寺子屋運営委員が自ら協力し、さらに売店、病院、地域の人びとの家庭を訪問して募金を呼びかけました。多い村では20,000円もの募金が集まりました。ほかにも、インドのプロジェクトパートナーであるBIRDS（ベルガウム総合農村開発協会）のスタッフもおよそ10万円を、また、女性の共同貯蓄・小口融資のグループであるセルフヘルプグループ（SHG）のメンバーも寄付をしました。日本の被災者のことを心から心配する寺子屋関係者や村人たちによって、合計38万円を超える多額の募金が集まりました。

ネパールでも、寺子屋でTシャツ販売を展開し、平均年収が数万円の村で、およそ3万5000円の募金が集められました。また、インドやネパールのスタッフや寺子屋運営委員たちからは励ましや哀悼のメッセージも送られてきました。

インドのプロジェクト責任者であるB.K.バルラヤ氏は、「このような募金活動は村人により自主的に始められました。両国の親密な関係の証となれば」と述べています。
　
今回、改めてインドやネパールの寺子屋の人びとが日本の被災状況に心を痛め、我がことのように心配してくれている状況が伝わりました。これからも現地との相互的な関係を継続しながら、寺子屋を通じた教育支援と寺子屋の自立運営に取り組んでまいります。

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